『 建築基準法、並びにその規定を実現する為の具体的な方策にピンポイントでクイックアクセスできる早見帳 』

 

現役建築士, 建築学科学生, 建築士受験生の為の建築マニュアル
『 建築基準法、並びにその規定を実現する為の具体的な方策にピンポイントでクイックアクセスできる早見帳 』

 

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目次

「建築基準法」... ( 最終改正:平成28年 06月07日 )

第一章 総則
第二章 建築物の敷地、構造及び建築設備
第三章 都市計画区域等における建築物の敷地、構造、建築設備及び用途
 第一節 総則
 第二節 建築物又はその敷地と道路又は壁面線との関係等
 第三節 建築物の用途
 第四節 建築物の敷地及び構造
 第四節の二 都市再生特別地区
 第五節 防火地域
 第五節の二 特定防災街区整備地区
 第六節 景観地区
 第七節 地区計画等の区域
 第八節 都市計画区域及び準都市計画区域以外の区域内の建築物の敷地及び構造
第三章の二 型式適合認定等
第四章 建築協定
第四章の二 指定資格検定機関等
 第一節 指定資格検定機関
 第二節 指定確認検査機関
 第三節 指定構造計算適合性判定機関
 第四節 指定認定機関等
 第五節 指定性能評価機関等
第四章の三 建築基準適合判定資格者の登録
第五章 建築審査会
第六章 雑則
第七章 罰則


「建築基準法施行令」... ( 最終改正:平成28年 08月29日 )

第一章 総則
 第一節 用語の定義等
 第二節 建築基準適合判定資格者検定
 第二節の二 建築基準関係規定
 第三節 建築物の建築に関する確認の特例
 第三節の二 中間検査合格証の交付を受けるまでの共同住宅に関する工事の施工制限
 第三節の三 検査済証の交付を受けるまでの建築物の使用制限
 第三節の四 建築監視員
 第三節の五 保安上危険な建築物等に対する措置
 第四節 損失補償
 第五節 定期報告を要する建築物
第二章 一般構造
 第一節 採光に必要な開口部
 第一節の二 開口部の少ない建築物等の換気設備
 第一節の三 石綿その他の物質の飛散又は発散に対する衛生上の措置
 第二節 居室の天井の高さ、床の高さ及び防湿方法
 第二節の二 地階における住宅等の居室の防湿の措置等
 第二節の三 長屋又は共同住宅の界壁の遮音構造
 第三節 階段
 第四節 便所
第三章 構造強度
 第一節 総則
 第二節 構造部材等
 第三節 木造
 第四節 組積造
 第四節の二 補強コンクリートブロツク造
 第五節 鉄骨造
 第六節 鉄筋コンクリート造
 第六節の二 鉄骨鉄筋コンクリート造
 第七節 無筋コンクリート造
 第七節の二 構造方法に関する補則
 第八節 構造計算
 第一款 総則
 第一款の二 保有水平耐力計算
 第一款の三 限界耐力計算
 第一款の四 許容応力度等計算
 第二款 荷重及び外力
 第三款 許容応力度
 第四款 材料強度
第四章 耐火構造、準耐火構造、防火構造、防火区画等
第五章 避難施設等
 第一節 総則
 第二節 廊下、避難階段及び出入口
 第三節 排煙設備
 第四節 非常用の照明装置
 第五節 非常用の進入口
 第六節 敷地内の避難上及び消火上必要な通路等
第五章の二 特殊建築物等の内装
第五章の二の二 避難上の安全の検証
第五章の三 主要構造部を木造とすることができる大規模の建築物
第五章の四 建築設備等
 第一節 建築設備の構造強度
 第一節の二 給水、排水その他の配管設備
 第二節 昇降機
 第三節 避雷設備
第六章 建築物の用途
第七章 建築物の各部分の高さ等
第七章の二 防火地域又は準防火地域内の建築物
第七章の二の二 特定防災街区整備地区内の建築物
第七章の三 地区計画等の区域
第七章の四 都市計画区域及び準都市計画区域以外の区域内の建築物の敷地及び構造
第七章の五 型式適合認定等
第七章の六 指定確認検査機関等
第七章の七 建築基準適合判定資格者の登録手数料
第七章の八 工事現場の危害の防止
第七章の九 簡易な構造の建築物に対する制限の緩和
第七章の十 一の敷地とみなすこと等による制限の緩和
第八章 既存の建築物に対する制限の緩和等
第九章 工作物
第十章 雑則

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(平成28年08月29日改正分アップデート済み)

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